8日、米のブルックス・ブラザーズが経営破綻したというニュースがありました。私は知らない企業だったのですが、紳士服店の最古参であったのだということです。1818年創業で202年の歴史を持つという企業です。歴代大統領も同社のスーツを愛用していたとか。
新型コロナウイルスの影響が大きかったのはもちろんのことでしょうが、その前から経営状況は良くなかったようです。
今年の5月以降、百貨店大手のJCペニーやニーマン・マーカス、衣料品大手のJクルーが破綻するというニュースもありました。私がアメリカにいた20年前の話ですが、JCペニーはおしゃれな百貨店だなあと思って気後れした記憶があります。私でも知っているくらいですから、アメリカの人にとってはかなり大きなニュースだったことでしょう。
これらの企業は実店舗での売り上げに依存していたという共通点があるようです。
日経新聞によるとDXへの投資、対応の巧拙が企業の倒産につながっているとしています。
小売りに関して言えば、私や周りの人もそうですが、実店舗でモノを見て、いいと思ったらネットで買うという購買行動になっている傾向にあると思います。ネットだとより安いものが手に入る可能性がありますし、自宅まで配達してくれる便利さがあります。
2年ほど前の話です。SDカードが欲しくて某家電量販店で購入したことがあります。店員さんが値引きをしてくれて8000円くらいで購入したと記憶しています。安くしてもらえて良かったなと思いつつ、購入直後にネットで同じ商品を調べると3000円くらいで売っていてショックを受けたことがあります。
この経験があってモノを買うときには必ずネットで値段を確認するようになりました。
もちろん実店舗にも役割があるわけですが、消費者の行動パターンは大きく変わってきているわけです。そこでキーワードとなってくるのがDXで、そこに如何に対応してきたかがコロナ禍において大きく影響しているということなのでしょう。
アメリカには小売りの巨人と言ってもいいでしょう、ウォルマートという企業があります。巨大な店舗で様々な商品を取り扱っていて、どの町に行ってもウォルマートはあるという印象です。そんなウォルマートですが、2~4月の純利益が4%増だったそうです。ネットの売り上げが7割増えたとのことです。このウォルマートは積極的にDXへの投資をしており、今も投資を続けているようです。
ただDXへお金をつぎ込めばうまくいくという訳でもなく、戦略も重要になってくることでしょう。結局のところ色々やってみないと分からないということなのかも知れません。フットワークの軽い企業というのは様々な状況を乗り越えられるものなのかもしれません。